利益相反（COI)
演題発表する場合は利益相反の開示が必要になります＜開示スライド例＞
様式１ 申告すべき利益相反がない場合 （ダウンロード）
様式２ 申告すべき利益相反がある場合 （ダウンロード）
＜開示の条件＞
- 1.報酬額
1つの企業・団体から年間100万円以上
- 2.株式の利益
1つの企業から年間100万円以上，あるいは当該株式の5％以上保有
- 3.特許使用料
1つにつき年間100万円以上
- 4.講演料
1つの企業・団体からの年間合計50万円以上
- 5.原稿料
1つの企業・団体から年間合計50万円以上
- 6.研究費・助成金などの総額
1つの企業・団体からの研究経費を共有する所属部局（講座、分野あるいは研究室など）に支払われた年間総額が200万円以上
- 7.奨学（奨励）寄付などの総額
1つの企業・団体からの奨学寄付金を共有する所属部局（講座、分野あるいは研究室など）に支払われた年間総額が200万円以上
- 8.企業などが提供する寄付講座
企業などからの寄付講座に所属している場合に記載
- 9.研究、研修、教育、診療とは直接に関係しない旅費，贈答品などの提供
1つの企業・団体から年間10万円以上