利益相反(COI)

演題発表する場合は利益相反の開示が必要になります

<開示スライド例>
様式1 申告すべき利益相反がない場合 (ダウンロード)


様式2 申告すべき利益相反がある場合 (ダウンロード)


<開示の条件>
  1. 1.報酬額
     1つの企業・団体から年間100万円以上

  2. 2.株式の利益
     1つの企業から年間100万円以上,あるいは当該株式の5%以上保有

  3. 3.特許使用料
     1つにつき年間100万円以上

  4. 4.講演料
     1つの企業・団体からの年間合計50万円以上

  5. 5.原稿料
     1つの企業・団体から年間合計50万円以上

  6. 6.研究費・助成金などの総額
     1つの企業・団体からの研究経費を共有する所属部局(講座、分野あるいは研究室など)に支払われた年間総額が200万円以上

  7. 7.奨学(奨励)寄付などの総額
     1つの企業・団体からの奨学寄付金を共有する所属部局(講座、分野あるいは研究室など)に支払われた年間総額が200万円以上

  8. 8.企業などが提供する寄付講座
     企業などからの寄付講座に所属している場合に記載

  9. 9.研究、研修、教育、診療とは直接に関係しない旅費,贈答品などの提供
     1つの企業・団体から年間10万円以上